ニューロダイバーシティ（Neurodiversity）とは、
ASD（自閉スペクトラム症）やADHD（注意欠陥多動性障害）、
LD（学習障害）など、発達障害を神経や脳の違いによる「個性」だとする概念のことです。
日本語では、「脳の多様性」あるいは「神経多様性」などと訳されます。
神経学的少数派であるニューロマイノリティも、
ジェンダー・人種・障害などと同じように、
一つのカテゴリーとして尊重されるべきだという立場に立つものです。
企業や社会が脳の多様性を正しく理解し、
当事者の特性が輝く社会の実現を目指す社会運動とも解されています。
この言葉は、1990年代にオーストラリアの社会学者Judy Singer氏が
提唱しました。
自らや家族が当事者であると公表するSinger氏は、
彼らが社会で誤解され、低く評価されている状況に対し、
危機感を抱いていました。
そこで、社会的不平等や差別を知ってもらう社会運動のために、
neuro（神経）とdiversity（多様性）を掛け合わせた、
ニューロダイバーシティという概念を生み出したのです。
発達障害の当事者は、
特にコミュニケーションや対人関係を
苦手とする場合が多いです。
目を見て話すことや場の空気を読むこと、
「ほどほど」のところに留めておくことなど、
社会一般で求められる「普通」が就労をはばむだけでなく、
世間の無知が生きづらさを加速させるのです。
一方で、一部の人は非常に高い集中力を持ち、
興味のあるジャンルについて高い専門性や知識を
兼ね備えていることも知られています。
そこで、ニューロダイバーシティは彼らのポジティブな側面を、
職場や社会でどのように生かせるかに焦点を置きます。
採用プロセスや職場での理解、特性に合ったポジションなど、
当事者に公平な機会を提供しながら、
各々が特性を最大限発揮できる環境を整えます。
企業には優秀な人材の確保、
当事者には仕事と理解ある職場が得られるwin-winな施策として、
欧米ではすでにさまざまな企業が積極的に取り入れています。
世界のさまざまな企業で広がりを見せるニューロダイバーシティ。
一方で、発達障害のなかでも扱いやすく受け入れやすい軽症者だけを
対象にした理想論だという批判もあります。
しかし、厚生労働省が発表した
「平成30年度障害者雇用実態調査」によると、
事業所の75.3％が、発達障害者の雇用課題として
「会社内に適当な仕事があるか」を挙げています。
さらに、雇用の促進には65.8％が
「外部の支援機関の助言・援助などの支援」が必要と
回答しています。
そもそもの理解と環境、さらに関係機関との連携が
整っていかなければ、多様な個性を認める社会は実現しません。
まずは試行錯誤を重ねながら、
ニューロダイバーシティに関する議論を深めることが、
本当の意味での多様性の実現へつながっていくはずと私は思います。
動いた分、新しい自分になる！
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